「受診控え現象」の懸念と「隠れ生活習慣病」を意識的に発見する取組み

COVID-19感染拡大の影響がいまだ猛威を振るっている。その最中、4月1日に以下の気になるニュースがあったでご紹介して、感じたことを整理しておきたい。

1.第６波「自宅死」１６１人、搬送段階で感染発覚のケース急増…「受診控え」影響か

2.死後に糖尿病特定するカギ、東大生ら突き止めた　事件調査で活用期待

一見すると関係性のない記事のように思うかもしれない。

いづれも共通するのは、すでに何らかの疾患（後者は糖尿病）を有しているにも関わらず、患者自身が自覚がないこともありうるために、重症化して、死に至っているケースがある、ということだ。

COVID-19感染拡大はデジタル化の推進のきっかけとはなったが、医療の場面で言えば、医師と対面診療をする機会が減ったともいえる。そのため、自覚症状が感じられにくい疾病ほど重症化が進んでいる患者がいることも十分に考えられる。ちなみに、私の母もこの受診控えの期間に医薬品の服用を怠るなどして糖尿病が悪化し、右足の膝下を切断することになった。母の入院する病院ではそうした手術が多いとも聞いている。

オンライン診療、リフィル処方箋はCOVID-19感染拡大を意識しての今後の拡充ということといえるが、やはり必要があれば対面診療が必要だと思われる。また、医師と対面する機会は減ったとしても、医薬品を受け取るためや服薬指導を受けるために薬局薬剤師と会う機会と数は変わらないことを考えると、薬局薬剤師と処方医との情報共有や薬剤師による受診勧奨が重要になるといえる。なお、オンライン診療については、今回の診療報酬改定により、200床以上の大規模病院でも積極的に利用できるように評価と対象となる患者も拡充されていることから、より薬局薬剤師との連携が重要になると思われる。

また、隠れ生活習慣病の発見については、近年、救急受入れに積極的な急性期病院でも院内で糖尿病対策チームを作り活動するケースが増えてきている。緊急処置や手術前等に血糖検査等をおこない、隠れ糖尿病を見つけるというものだ。緊急対応後も糖尿病治療対応や地域連携室と協力して、退院後のフォローを行っていっている。そこで、糖尿病診療を行う医師が地域連携室の室長やリーダーを務めることも多いように感じている。

また、健康サポート薬局や昨年から都道府県知事による認定が始まった地域連携薬局による簡易な検査を医薬品受取り時に行うことなど徹底していくことで早期発見にもつながることが期待できる。なお、海外ではリフィル処方箋による医薬品の受け取りの際に、薬局で血糖検査や血圧測定をし、その結果を踏まえて医薬品を薬剤師が渡すかどうかの判断をしている、というところがあると聞く。薬局には地域のヘルスケア相談ステーションとしての役割が期待されているわけだ。地域包括ケアシステムにおける薬局の役割の一つといえる。