勤務医を始めとする医療従事者の働き方改革が急務となっている。医師については2024年度から時間外労働の上限規制など始まるが、その他の医療関連職種についてはすでにとりくまなければならないもの。
そもそも働き方改革とは、限られた時間の中で最大の成果を出すためのもので、労働時間の短縮化が目的でなはい。また、「最大の成果」とは早期退院や治癒など患者にとってのメリットで患者を主語にして間上げることが必要だ。また、なぜ働き方改革が必要かというのは以前も述べたが、2040年からはじまる本格的少子高齢社会に向けた備え、環境作りのため。限られた貴重な医療資源である医療従事者の皆さんが少しでも長く医療を提供できるようにするための壮大な取組だといえる。
しかしながら、働き方改革はなかなか難しい。単独でできることと言えば、二人主治医制にすることやＩＣＴサービス（Tel-ICUやWeb問診など）の導入など。また、地域の医療機関との負担の分散として、疑義照会簡素化プロトコール作成や薬局との連携（持参薬確認、服薬フォローをセットにしたリフィル処方箋、オンライン診療など）、輪番制による24時間往診体制作りなど。個人的には、病院の中にある多くの委員会活動の整理は効果があると思っている。
近年の診療報酬では、働き方改革を推進すべく、様々なチーム医療に対する評価が拡充している。ただその一方で、チーム（委員会）が増える原因にもなっている。
例）
栄養管理委員会（栄養サポートチーム加算）
▽褥瘡対策部会（入院基本料の要件、褥瘡対策加算など）
▽摂食嚥下部会（摂食嚥下機能回復体制加算）
▽口腔ケア部会（診療報酬での直接の評価は無いが、栄養サポート等連携加算などで）
※栄養サポートチームメンバーが各部会の主要メンバーもかね、全体と部会を連動して運営していく。
※病棟ラウンドは委員会で行い、患者の状態に合わせて必要な部会が対応し、全員で症例を共有
※週に1回、委員会として集合し、全大会を行った後、各部会毎にカンファレンス。
全体と部会できちんと記録を残す（参加者、日時、内容）
あまり医療機関の規模が大きくなく、人員が限られている医療機関ほどこうした合理化は有効だと思われる。また、規模が大きな医療機関では、合同でラウンドを行うことで症例経験を踏んで経験値を上げることもできる。定期的な部会メンバーの入れ替えを行うことで教育的効果も高まることが期待される。
なお、チーム医療においてもう一つ押さえておきたいポイントがある。それは、研修の受講だ。とりわけ、経営者層やリーダー層としては職員への学びの投資を積極的に行って欲しいと思う。投資なので、いつかはリターンがある。そのリターンは、チーム医療に関する診療報酬。学び、人材育成はきちんと帰ってくるものとなっている。そして学ぶ組織とするためにも、リーダー層が自ら積極的に学ぶ姿勢をみせる事が大事だと感じる。部下は上司の鏡。部下に対する不満を口にすることは、自分自身に対する苦言ともいえる。学ぶ組織作りはリーダーから、学ぶ組織で経営に貢献していこう。
