7月12日は人間ドックの日、ということもあり、毎年7月中に健診を受ける事としている。4年前、健診で異常値が確認され、即紹介状をいただき、受診して治療。自分自身、驚きだった。健診を受けずにいたら、知らぬ間に重症化が進み、どうにもならない状況になっていたと思うと、健診は本当に大事だと思うようになった。受診をきっかけに、ランニングやシャドーボクシングを取り入れた運動を習慣にし、食事にも気を付けるようになった。
私の会社の健康保険は協会けんぽ。その協会けんぽには「健康保険委員（健康保険サポーター）」という取組があり、私もＨＣナレッジ合同会社の健康保険サポーターになっている（私一人の会社ですので）。起業の健康増進の取組を支援するためのもので、協会けんぽからのお知らせを社内で広報したり、高額療養費などの制度と手続きの理解を深めるためのガイドブックをもらえたりと、企業内で健康保険に対する取組を推進するためのスタッフというものだ。悪手を踏まない生活が大事だと日ごろから感じている。悪手というのは、まさにラーメンとご飯を一緒に食べることなど。悪手を踏まさせないための、企業内での周知・広報活動を積極的に展開していくように、積極的に働きかけが大事だ。そういえば、財務所の春の建議では、リフィル処方箋の推進では保険者から被保険者に対する周知・広報を、ということが書かれていたが、まさにこうした地道な取り組みがそれなのだろう。
ところで、診療報酬には「療養・就労両立支援指導料」というものがある。がん、脳卒中、肝疾患、指定難病、そして今年度からは、心疾患、糖尿病、若年性認知症を対象に、治療を継続しながら仕事が続けられるように医療機関が職場と連携を取りながらサポートするものだ。情報通信機器を利用した場合でも評価されるのは大きい。人口減少と高齢化の進展で労働力の低下は避けられず、病気を原因に働けないとなるとさらなる労働力や国としての生産性が下がってしまう。何よりも、働けるのに働けないとなるのは、大きな自信の喪失になる。だからこそ、治療と仕事の両立は社会問題解決の視点でも大事なものだ。国としても「治療と仕事の両立支援ナビ」を公開し、力を入れている。全国で約400の医療機関が届をしているのが確認できている。
この診療報酬は医療機関だけの努力ではなく、企業側も理解と支援が必要になる。両立支援コーディネーターの養成などもある。働き続けることを支援するための医療機関としてできる事、企業側としてできることを考えていきたい。
